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バブル崩壊以降の経済停滞は「失われた30年」と称され、給与は上がらず物価は上昇するという状況。そうしたなかで、多くの方が「安定した仕事」を望む傾向となっているのは、まさに自明の理と言えるでしょう。しかし、安定した職業とはどのようなものなのか、明確に答えることは難しいのも事実です。以下に、特徴や判断基準をご紹介しますので、参考にしてみてください。
かつては大企業に就職すれば一生安泰という風潮がありましたが、現代では業績悪化により人員削減を行う企業も珍しくはありません。では、どのような職場であれば安定した労働環境と言えるのでしょうか？ポイントとして「給与の変動が少ない」ならびに「福利厚生や教育体制が整っている」ことが挙げられます。具体的に見ていきましょう。
月ごとの仕事量や業績が安定していると、給与も一定の水準でキープされる可能性が高くなり、ひいては継続的な需要のある安定した仕事として判断できるポイントと言えます。
そうした職場であれば月々の収入と仕事量、勤務時間の目処をつけやすくなるため、ワークライフバランスも整えやすくなるでしょう。
逆に繁忙期は仕事量が増え残業続きとなり、その分の給料は高くなるものの、それ以外の時期は仕事が少なくなり、給料も下がってしまうという職場の場合には要注意。景気や社会情勢など、自分ではどうすることもできない要因によって給与が変ってしまうリスクがあると言わざるを得ません。
業績が安定している企業の多くは、社員に対する福利厚生や教育・研修体制を充実させているという傾向があります。
福利厚生に関しては、法律で定められた法定福利厚生と、企業独自に追加で提供する法定外福利がありますが、後者の定外福利をどれだけ実施しているかが判断基準となります。例えば住宅手当、交通費支給、社員食堂の無償化、社外施設の利用割引や特典などがどの程度充実しているかをチェックしてみるとよいでしょう。
教育・研修体制に関しては、例えば新卒社員や異業種から転職してきた社員に対してキチンと研修期間を設けているか、どの程度の期間でどのような内容なのかをチェックしてみましょう。また社員のスキルアップのために、資格取得支援を実施しているかどうかも大きな判断基準となります。
例えば少子高齢化が進む現代日本においては、今後ますます介護関連の業務の需要が高まると予測されます。また様々なサービスや業務においてDX推進の流れは今以上にスピードアップすると予測されており、プログラマーやエンジニアなど、IT系の人材は、今後も高い需要のまま推移していくと予測されています。
その他にも、人が生活していく上で欠かすことのできない食品や医療、製薬、インフラ系などの職業は、景気や社会情勢の影響を受けにくく、人材需要も安定していると考えられます。
かねてより、大企業は安心、中小企業は心配といった考え方があります。そうした考え方自体を強く否定することはできませんが、より重要な判断基準となるのは、その企業の離職率が高いか低いか。
例えば業務においてノルマが設けられている、サービス残業を強要される、時間外勤務や休日出勤も当たり前といった職場環境であれば、必然的に離職率は高くなります。逆に離職率が低いということは、より多くの方がその職場で働きたいと考えているということの現れになります。
以上の通り、安定した職業にはいくつかの傾向や判断基準があり、仕事探しの参考にすることができます。しかし、仮にIT業界に就職しようとしても、必要な知識やスキル、経験がなければ、実現は難しいでしょう。重要なのは、自分がどんな仕事をしたいのか、どんな知識や経験があるかを明確にして、安定した職業を目指すというやり方が賢明です。
